お部屋探しにおいて、築年数を気にする方は珍しくありません。
しかし、築古や築浅と呼ばれる賃貸物件の築年数がそれぞれどのくらいなのか、ご存じない方は多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、築古や築浅と呼ばれる賃貸物件の築年数の目安や、築年数と耐用年数の関係について解説します。
築古の賃貸物件の築年数の目安とは？
明確な定義はありませんが、一般的には築年数が30年を超えた物件を築古と呼びます。
築年数が古い分、初期費用や賃料を抑えられる点や、物件数が多いため選択肢の幅が広い点が築古の賃貸物件のメリットです。
リノベーションやリフォームによって、外観や室内が綺麗になっていたり最新の設備が導入されていたりする賃貸物件もあります。
ただし、見えない部分や水回りの劣化が進んでいることも多いため、内覧時にはしっかりと確認しておきましょう。
これまでのリノベーション歴やリフォーム歴を、不動産会社の担当者に聞いておくと安心です。
築浅の賃貸物件の築年数の目安とは？
築浅も築古と同様に、明確な定義はありません。
不動産会社によって異なりますが、築年数が5年以内かつ新築ではない物件を指すことが多いようです。
築10年までを築浅とする不動産会社もあるため、気になる場合は不動産会社に確認してみましょう。
築浅の賃貸物件は比較的新しい設備が充実しているにも拘わらず、新築より安く借りられる点がメリットです。
ただし、人気があるため競争率が高く、希望どおりの賃貸物件を見つけにくい可能性があります。
賃貸物件の築年数と耐用年数の関係とは？
耐用年数にはいくつかの種類がありますが、一般的には法定耐用年数を指します。
法定耐用年数は建物の価値がゼロになるまでの期間を表し、減価償却の際に使用されます。
建物構造によって法定耐用年数は異なり、たとえば木造なら22年、鉄骨造は19～34年ですが、その年数を超えたからといって住めなくなるわけではありません。
ただし、耐用年数を超えた建物は築年数が経っているため、劣化が進行している可能性はあるでしょう。
築浅の賃貸物件では心配ありませんが、築古の賃貸物件を選ぶ際には、建物構造と耐用年数もチェックすることをおすすめします。
まとめ
築古と築浅には明確な定義はなく、築古は築年数が30年以上、築浅は5年以内の物件を指すことが一般的です。
お部屋探しの際は築年数だけでなく、建物構造と耐用年数にも注目してみましょう。
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